イギリスのフィナンシャルタイムズ主催の第二回｢世界における中国企業トップ10調査｣の結果が発表された。｢聯想｣、｢中国銀行｣、および｢青島ビール｣が、全世界に最も影響力を持つ中国のトップ３大企業であるとの結果が出た。ついで、｢中国国際航空｣、｢中国移動｣、｢中国電信｣、｢海爾｣、｢中国石化｣、｢百度｣および｢建設銀行｣の７大企業が続き、これら十の大企業が名を連ねた。
この結果は、イギリスのフィナンシャルタイムズが、全世界１００人の海外の読者にアンケート調査して統計をまとめたものである。調査の内容は、企業ブランドの影響力以外に、産品およびサービス、企業ブランドの品質、社会責任、市場のリーダー性、総合的順位、企業ブランドの価値などの項目をも含む。また、これら十の中国企業のうち、七企業は世界オリンピック協同のパートナーであり、2008年の北京オリンピックで協同パートナーもしくは協賛企業となっている。
2005年に行われた第一回の結果と比較し、｢聯想｣が第二位から首位に躍進した。｢中国電信｣、｢中石化｣、｢百度｣および｢建設銀行｣、全て、世界の一流企業ブランドとして名を連ね、これら以外でも、電信業や銀行業は、企業ブランドの影響力が占める比率において全て向上した。
｢聯想｣は、2004年にＩＢＭ社のＰＣ部門を併合し、最初の経営の成果は、まだ現れていないが、数年間の経営開拓後、｢聯想｣は、ついに第二回フィナンシャルタイムズの調査において、企業ブランドの影響力、総合順位、海外での社会責任順位、市場のリーダーシップ、海外市場におけるリーダーシップ、および海外での企業影響力順位など、七つの項目で、首位に踊り出た。
｢青島ビール｣は、｢聯想｣に次いで、企業ブランド価値、ブランドの品質、産品およびサービス、海外での企業ブランド価値の４項目で第一位につけた。
中国は、ここ数年の極短い期間で、既に｢中国製造｣という世界の工場として役割から、｢中国製ブランド｣として変化を遂げた。計画的に戦略を定め、国際化に邁進する中国企業の実力は、決して侮れない。